離職率が高い理由
離職率が高くなる理由としてはいくつかあり、その中でも最も理由として考えられるのが低い賃金です。
離職率の高い業種の年収を見ると、20～24歳平均年収では、学習支援業が284万円、宿泊・飲食サービス業は242万円、生活関連・娯楽業は251万円です。
これに対し、離職率の低い業種では、電気・ガス業が362万円、製造業309万円と大きく違います。
業種によっては、年収で100万円以上も差があります。
そしてもう1つの考えられる理由としては、仕事がハードということがあります。
学習支援業や飲食サービス業では、週休1日制という職場も多く、年間休日数は50から60日程度しかありません。
宿泊業はインターネットでの予約サービスによって、低価格化の競争が激化し、ローテーションでのシフトもあります。
学習支援業では、拘束時間が長いというのもありますが、その他に就業時間以外にも教材作りをしないとならないなど、プライベートな時間を圧迫します。
飲食業は入社後すぐに第一線で働き、忙しく従業員にかかるストレスも多く、上司からのいじめも多いです。
一方で、電気やガス事業、製造業などはOJTなど人材育成に時間をかける会社も多く、労働条件は良い方と言えます。
仕事内容自体が違いますので、一概に労働環境で比べることはできませんが、このような職種の方が人材育成に力を入れやすく、自然と働きやすい環境ができるとも言えます。
離職率の高い会社
・休日が取りやすいか？
仕事がしやすく離職率が高いかどうか見るには、休日が取りやすいかは重要です。
週休2日制なのか、有給休暇は取りやすいか、年末年始や夏の休日は多いかなどが重要です。
職種によっては、週休2日制でも、週の決まった日が休みで、その他の１日はシフトで休みを取るようなところもあり、意外にもこのような休暇制度の方が働きやすいという人もいます。
・人を育てる制度があるか？
研修制度など人材育成制度があるかは、離職率を見るのに役立ちます。
会社を支えるのは社員という考え方の会社は、人材育成制度に力を入れている所も多く、自然と他の待遇なども良い場合も多いです。
ただし、過剰に人材育成のための研修を行なう所もあるので、そのような会社は要注意です。
・公平な評価があるか？
給与に対する不満や人間関係で転職する人が多く、公平に評価されないと仕事を辞める場合が多いです。
特に働くと上司が部下を評価しますので、上司の好き嫌いや気分で評価するような会社は、社員があまり定着しません。
そのような会社では、いくら頑張っても場合によっては納得いかない評価を受けることもあります。
どのような評価体制があるのかも、会社を選ぶときには見るべきでしょう。